皆さんは、ワーキングホリデーという制度について、きちんと知っていますか?
こんにちは。
WH情報局Toshiakiです。
当協会の社名でもあるワーキングホリデー。
”あ、ワーホリ聞いたことある!”、”ワーホリなんとなく知ってるなぁ”などなどあるかと思います。
とっても自由度が高く、夢のある特別な制度。
そこで今回、ワーキングホリデー制度について改めて解説していきます!
初めて聞く方、聞いたことはあるけどよくわからないという方、特に必見です!
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《目次》
・日本人は意外と知らない。そもそもビザって何?
・ワーキングホリデー制度とは?
・よし、ワーホリで渡航しよう!ビザ申請の注意点
WH情報局では、みなさまのご意見に基づいて情報発信をしています。
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・日本人は意外と知らない。そもそもビザって何?
ワーキングホリデーもこのビザの一つですが、”ビザって何!?”という方、案外多いですかね?
まずはこのビザから理解しましょう!
ビザは日本語では「査証」と呼ばれています。
渡航先の国が自国民以外の人に入国を許可するために発行する、いうなれば”入国許可証”です。
なぜ入国するのに許可がいるのでしょう?
ビザが発給される大きな目的として、”その人が入国しても問題がないか”を審査することがあげられます。審査が目的なので、当然このビザは渡航先の政府機関が発行しています。
一口にビザといっても、観光・商用・就労・留学など様々なタイプのビザが存在します。
例えば、海外旅行に行く際の観光ビザ、オリンピック選手用のオリンピックビザ、国際結婚する際に使用されるパートナービザなど・・・
その国への渡航目的に合わせて使い分けがされています。
そしてワーキングホリデービザも、そのうちの一つというわけです!
・ワーキングホリデー制度とは?
ではいよいよ本題です!
ワーキングホリデーとは、休暇を主な滞在目的とし、日本と協定を結んでいる国や地域の文化や一般的な生活を体験・理解するために1年から2年の長期滞在ができる制度のことです。
休暇が主な目的にはなりますが、その期間中に学校に通うことや、生活費を補うために働くことも許されているんです!
現地での生活がすべて自分次第で組み立てられる、何とも自由度が高いビザというわけ!
ただし、日本にいるうちに現地の仕事を決めていくのは基本的にNGなので注意!
▶行ける国は一つ?
ワーキングホリデーができる国は、日本とのワーホリ協定を結んでいる国限定。
2020年8月現在までに、オーストラリアやカナダをはじめとする26の国と地域との協定があります。
このワーキングホリデーですが、”一つの国に対して、一生に一度のみ”というルールがあります。
ひとつの国では一度のみですが、2か国、3か国と複数の国でワーホリすることはOK!
最近では、2か国ワーホリなど、国を変えてワーホリ制度を利用される方も多くみられます。
▶年齢制限があるのはほんと?
ワーキングホリデービザを取得する際、18~30歳での申請が可能です。(国によって定められている年齢が異なります。)
年齢制限はありますが、逆にこの間であれば何か国分でもワーホリビザの申請ができ、渡航ができるなんて、素敵な制度ですよね!
多くの国への渡航ができるため、自分の目的に合わせて国を選ぶことも一つのポイントです。
・よし、ワーホリで渡航しよう!ビザ申請の注意点
冒頭でもお話ししましたが、ビザというのは”入国許可証”に値します。
そのため、ワーキングホリデービザの取得において申請をする必要があります。
”申請は日本語でできますか?”
国によりますが、基本的には英語またはその国の言語での申請になります。
慣れない言語での申請から、ミスをしてしまった、そのつもりがないのに虚偽の申請になってしまったという実例が多数見受けられます。
申請ミスや発給拒否などにあってしまうと、最悪の場合その国のビザが取得できず、「行きたい国にワーホリ行けなかった・・・」という悲劇を招く可能性があります。
そういった申請のミスを防ぐためにも、申請は最新かつ正確な情報を基に、正しく行いましょう!
日本ワーキングホリデー協会でも、ビザ申請サポートを行っています。
プロのカウンセラーに相談することで、少しでも不安が解消できると思います。まずはご相談ください!
さいごに…
今回は”ワーキングホリデーとは?”についてご紹介いたしました。
ワーキングホリデーの魅力、どんな制度なのか少しでも理解できましたか?
海外に少しでも興味がわいたら、ぜひ検討してみてください。
”もっと詳しく知りたい!”、”全然詳しくないけどとりあえず情報が欲しい!”
そういった皆さまへ当協会では、ワーキングホリデーに関する様々な情報をセミナーを通して提供しております。
当協会ホームページよりセミナーのご予約が可能ですので、ぜひ一度ご参加くださいませ!
★日本ワーキングホリデー協会 ホームページ★
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