1980 – 2025 記念サイト
1980年12月1日から始まった日本のワーホリ制度は、今年で45周年。
初めて日本人がオーストラリアのワーキングホリデービザを取得した日から、45年。
旅行でも、留学でも、就職でもない。「働きながら世界を知る」という新しい選択肢は、今も多くの若者の人生を変え続けています。
日本のワーホリ制度が始まって、45年。
1980年12月1日、日本人として初めてワーキングホリデービザを取得した渡航者が誕生しました。それが、日本国内におけるワーホリ制度の出発点です。
日本とオーストラリアとの協定からスタートしたワーキングホリデー制度は、この45年で大きく姿を変えました。
当初は一部の「行動力のある若者」のための制度というイメージでしたが、今では
「自分らしい人生を考えるきっかけ」として、多くの世代に選ばれる選択肢となっています。
制度開始から今日まで、世界情勢や働き方、価値観は大きく変化しました。それでも変わらないのは、
「海外でチャレンジしたい」という若者の気持ちです。
オーストラリアから始まった挑戦
45年間で協定国は世界各地へ
日本とオーストラリアの間で、若者の相互交流を目的に始まった制度。ビザを取得すると、一定期間、相手国で「学ぶ」「働く」「旅をする」ことが認められます。
オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・ヨーロッパ諸国・アジア・南米など、選べる国・地域は大きく広がりました。目的も、語学留学からキャリアチェンジ、セカンドキャリアまで多様化しています。
「日本での当たり前」を飛び出し、自分の価値観・キャリア・生き方を見つめ直す機会として、ワーホリは今後も重要な役割を果たしていきます。
制度開始以来、多くの渡航者のサポートと情報発信を続けてきた団体として、安心・安全なワーホリの普及と新しい挑戦を後押ししています。
「働きながら海外生活」が叶う、特別なビザ制度。
ワーキングホリデー制度は、日本と協定を結ぶ各国との間で、若者の相互交流を目的として設けられた制度です。
ワーキングホリデー制度の基本
- 対象年齢： 18〜30歳前後（国によっては35歳まで）
- 目的： 観光・語学学習・就労などを組み合わせた「文化交流」
- 滞在期間： 多くの国で最長1年（一部は延長制度あり）
- 就労： 生計補助のための就労が認められる（国ごとに条件あり）
- 学習： 語学学校などでの就学も可能（期間制限がある場合あり）
ローカルで働き、海外の職場を体験
語学学校に通って英語力を伸ばす
世界中の友人・ネットワークをつくる
協定国・地域の広がり
現在、日本はオーストラリア・ニュージーランド・カナダ・イギリスをはじめ、ヨーロッパ諸国、アジア、中南米など、
30カ国・地域以上とワーホリ協定を結んでいます。
国ごとにビザ条件・滞在期間・就労ルールは異なるため、自分の目的に合わせた国選びが重要です。
- 英語圏：オーストラリア／カナダ／ニュージーランド／イギリス など
- ヨーロッパ：フランス／ドイツ／アイルランド／北欧諸国 など
- アジア：韓国／台湾／香港 など
- 中南米・その他：アルゼンチン／チリ など
※正確な協定国・条件は各国大使館・公的機関の情報をご確認ください。
協定国の広がりと、ワーホリを取り巻く世界の変化。
1980年の制度開始から、協定国は段階的に増え、同時に「海外へ出ること」を取り巻く環境も大きく変化しました。
ここでは、協定国追加の年とワーホリに影響したトピックを一つの年表で振り返ります。
日本のワーホリ制度 年表（協定国追加＋関連トピック）
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1980年
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1985年
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1986年
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1990〜2000年代【環境】インターネットの普及
海外情報へのアクセスが一気に広がり、「ガイドブックだけでなく、個人ブログや掲示板で体験談を調べてから行く」時代へ。ワーホリという言葉が一般層にも徐々に浸透していく。 -
1999年
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2000年
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2001年
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2000年代半ば【環境】LCCの台頭
格安航空会社の登場により、航空券の選択肢と価格幅が拡大。長期滞在でも往復航空券の負担が下がり、ワーホリがより身近な選択肢へ。 -
2007年
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2009〜2010年
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2013〜2016年
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2017〜2019年
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2020年
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2023年
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2024年【協定】ルクセンブルク
国際機関・金融の拠点として知られるルクセンブルクが加わり、キャリア志向・ヨーロッパ就職を見据えたワーホリの可能性がさらに広がる。 -
これから【展望】デジタルノマド／副業／複数国ワーホリ
リモートワーク・副業解禁・フリーランスの拡大などにより、「日本の仕事を続けながらワーホリ」「複数国を組み合わせたキャリア作り」など、制度の活かし方は今後も多様化していくと考えられます。
※協定開始年は公的機関・留学情報サイト等の公開情報をもとにまとめたものです。実際のビザ条件や最新の協定状況は、必ず各国大使館・外務省などの公式情報をご確認ください。
次の45年へ。ワーホリは、もっと自由で多様な選択肢に。
これからのワーホリは、「ただ海外に行く」だけの制度ではなくなっていきます。働き方・学び方・暮らし方の変化とともに、新しい可能性が広がっています。
1. 複数国で経験を積む「マルチ・ワーホリ」
1カ国での経験にとどまらず、オーストラリア → カナダ → ヨーロッパといった形で、
複数の国を組み合わせてキャリアや語学力を磨くスタイルが、今後ますます一般的になっていくと考えられます。
2. リモートワーク × ワーホリ
日本の会社やクライアントの仕事をリモートで続けながら、海外で生活するという選択肢も増えています。
「場所に縛られない働き方」とワーホリの相性は非常に高く、制度の活用の仕方もより多様化していくでしょう。
3. セカンドキャリアとしてのワーホリ
従来は20代中心だったワーホリも、30代・社会人経験者・セカンドキャリア層からの注目が高まっています。
日本でのキャリアを一度見つめ直し、「今後の10年」を考えるための時間として、ワーホリを活用する人も増えていきそうです。
4. 「学び直し」の場としてのワーホリ
語学だけでなく、IT・ホスピタリティ・観光・クリエイティブスキルなど、海外で学べる分野は年々広がっています。
ワーホリ期間を通じて、自分の専門性を磨き直す「リスキリング」の場としての価値も高まっています。
5. 多文化共生・国際理解のリアルな体験
国際情勢が変化するからこそ、現地で暮らし、人と出会い、対話をする価値はより大きくなっています。
SNSやニュースだけではわからない、「自分の目で見て、感じて、考える」経験が、今後ますます重要になっていきます。
45周年はゴールではなく、新しいスタートライン。
次の45年の物語をつくるのは、これからワーホリに挑戦するあなたです。
初めての海外も安心して。「挑戦したい」をかたちにするワーホリ協会のサポート
「海外で語学を学んでみたい」「ワーホリや留学に興味はあるけれど、費用が不安」「手続きが複雑そうで一歩踏み出せない」――そんな声に応えるため、日本ワーキング・ホリデー協会では、渡航前から帰国後までをトータルで支えるサポート体制を整えています。
ワーホリハウス198 ── 198,000円からはじめる「お試しワーホリ」
費用面や初めての海外に不安がある方におすすめなのが、協会が提供する
「ワーホリハウス198」です。
語学学校＋滞在先＋現地サポートをパッケージ化し、198,000円（税込）という明快な料金で、
「まずは1歩、経験してみる」ための環境を整えました。
- 語学学校の授業料・入学金・教材費をセットで手配
- 協会提携の学生寮・シェアハウスなど、現地滞在先を事前に確保
- 到着後の生活オリエンテーションや、仕事探し・住まい探しの相談窓口を用意
「いきなり1年間のワーホリはハードルが高い」「まずは短期で試してみたい」という方にとって、
海外生活の入門として活用しやすいプランです。
ワーホリ協会の主なサービス
協会では、ワーホリ・留学を検討している方が、情報不足や手続きの不安で諦めてしまわないよう、次のようなサポートを行っています。
- 無料カウンセリング・セミナーでの情報提供（国選び／プラン設計／予算相談など）
- ビザ申請に関するアドバイスや、必要書類のチェック
- 語学学校・滞在先（学生寮・シェアハウスなど）の紹介・手配
- 現地オフィス・オンラインでの生活・仕事相談サポート
- 帰国後のキャリア相談や、経験を活かした働き方の提案
こうしたサポートを通じて、ワーホリを「不安だらけの個人チャレンジ」ではなく、
安心して準備できる“伴走型の挑戦”にしていくことを目指しています。
ワーホリ協会としての今後の展望
ワーホリ制度が始まって45年。制度そのものが広がるだけでなく、その活かし方も大きく変わりつつあります。協会としては、次のような取り組みを強化していく予定です。
- より多様な国・地域への対応強化と、最新ビザ情報の発信
- オンライン相談・動画コンテンツなど、地方在住の方でも利用しやすいサポート体制の拡充
- IT・ホスピタリティ・観光・クリエイティブなど、分野別キャリア支援プログラムの開発
- 帰国後キャリアやセカンドキャリアに焦点を当てた「ワーホリ＋その後」を見据えたサポート
- 複数国ワーホリや、リモートワーク×海外生活など、新しい働き方と組み合わせた提案
ワーホリ協定開始から45周年を迎えた今だからこそ、私たちは「海外に行くこと」だけでなく、
その先の人生やキャリアまでを含めたサポートに力を入れていきます。
